日時

2025年2月17日（月）
＊終了しました（参加 94名）

会場

別府温泉  杉乃井ホテル　（別府市観海寺1 TEL0977-24-1141）

テーマ

「新しいツーリズムへの挑戦」

内容

〇交流懇談会　　14：30–16：30　　杉乃井ホール
・基調講演「新しいツーリズム：APUの挑戦」
　講師 立命館アジア太平洋大学サステイナビリティ観光学部 学部長 李 燕 氏
・意見発表
　「持続可能な観光地を目指して～新湯治・ウェルネス～」
　別府市長　長野 恭紘氏
「神仏の里、国東半島体験の高付加価値化について」
　国東市長　松井 督治 氏
・トークセッション
　「新しいツーリズムへの挑戦」
登壇者：
　李 学部長
　長野 別府市長
　松井 国東市長
モデレーター：
　大分経済同友会
　調査部長 三浦宏樹

（移動・休憩　16：30—17：30　「棚湯」）

〇懇親会17：30—19：30　
ロイヤルパールルーム／杉乃井パレス ２階

　2024年度の第40回西瀬戸経済同友会交流懇談会は、2025年2月17日～18日の日程で大分県にて開催された。広島・愛媛・福岡・山口・大分の西瀬戸地域の5県の経済同友会による交流の場で、共通の課題をテーマに毎年開催している。
　今回の交流懇談会は、初日は、第37回（2019年度）までの講演会・意見交換を中心とした開催形式を踏襲するとともに、2日目は、コロナ禍による休止期間を挟んで第38回（2022年度）、第39回（2023年度）で採用された視察形式も継続するなど、盛り沢山な内容で実施された。
　初日の交流懇談会は、別府市の「別府温泉 杉乃井ホテル」で開催された。開会に際し、当会の後藤富一郎代表幹事が各県からの多数の参加者に歓迎の挨拶を述べた後、立命館アジア太平洋大学（APU）サステイナビリティ観光学部の李燕学部長に「新しいツーリズム：APUの挑戦」と題し、2023年4月に開設されたサステイナビリティ観光学部における、フィールドスタディを重視した実践的な授業内容を中心に基調講演をいただいた。
　続いて、別府市の長野恭紘市長から「持続可能な観光地を目指して～新湯治・ウェルネス～」、国東市の松井督治市長から「神仏の里、国東半島体験の高付加価値化について」と題する意見発表をいただいた。その後、当会調査部長の三浦宏樹をモデレーターとして、基調講演・意見発表を行った三氏によるトークセッションが開催された。
　こうして第1部の交流懇談会が閉会した後、懇親会が始まるまでの間、希望者は杉乃井ホテルの大展望露天風呂「棚湯」への入浴を満喫した。そして第2部の懇親会は、当会の川崎栄一代表幹事の歓迎挨拶、松井市長の来賓挨拶、当会の橋本均副代表幹事の乾杯でスタート。各テーブルで5県の経済同友会の皆さんが親睦を深めた後、次回開催地である広島経済同友会の武田龍雄代表幹事による閉会挨拶をもって、初日の交流懇談会は幕を閉じた。
　2日目の視察は、初日に別府・国東市長からそれぞれ地域の魅力的な観光資源を紹介されたことを受けて、別府コース、国東コースの2つの視察を同時開催した。
　別府コースでは、「みょうばん湯の里」を訪れて国の重要無形民俗文化財に指定された「薬用湯の花」の製造工程を見学するとともに、鮮やかなコバルトブルーの熱泉が特徴的な「海地獄」を視察した。その後、鉄輪のイタリアンレストラン「Otto e Sette Oita（オット エ セッテ オオイタ）」で温泉熱を利用したエコでヘルシーなコース料理をいただいて、別府コースは終了した。
　一方で国東コースは、国東半島のほぼ中央に位置する両子寺で住職に法話をいただいた後、鶴川商店街周辺観光・交流拠点施設「きとわ・KITOWA」に移動して、国東市の職員から市の観光振興の取り組みについて説明を受けるとともに、英国を代表するアーティストのレイチェル・ホワイトリードが制作した現代アート作品「Kunisaki House」を鑑賞した。そして地元の山海の幸をふんだんに用いた「割烹志まる」の昼食に舌鼓を打った後、国東クリーブガーデンを見学した。日本の風土に合うイタリア原産の品種を中心にオリーブの木4000本以上を育てており、将来的に規模を拡大して観光農園として運営する計画だという。視察団はその後に別府駅まで戻って解散し、国東コースは終了した。
　別府・国東の2コースとも、両地域の新旧の文化観光資源を巡る行程となっており、地産地消のガストロノミー（食文化）体験も含めて、今回のテーマである「新しいツーリズム」を実感できるコンテンツに仕上がったと思う。
　講演会・意見交換と視察会の二本立て、しかも別府・国東の2コースの視察を同時開催するという野心的なプログラムであったが、当会の広報委員会が中心となって企画を詰め、5県の経済同友会の皆さんの協力を得て、無事に開催することができたところである。
（文責：大分経済同友会事務局）